Nov 29, 2009

紫外線ブラック厳禁永久脱毛

永久脱毛をしています。契約を初めて知ったのですが、脱毛時に紫外線厳禁です。春先から初冬までの日焼け止めと手袋、帽子、日傘で紫外線を防止しました。しかし、黒はどうしようもありません。なんとか脱毛を。と思ったがあきらめてくださいと言っていました。 2年ほどかけて行ったのですが、なかなかのムダ毛は、撲滅することはできません。自宅で気軽に安全に安く永久脱毛ができる機械を開発したいと思います。
ハンディサイズ、非常に使いやすいので、しっかりと身体のムダ毛処理が可能な非常にすばらしいアイテムが世の中には、単一のね。それはやはりレーザー脱毛ですね。レーザー脱毛機で、体の毛を処理すればスッキリします。それが家では手のひらに収まるサイズの機械で生じは凄いですね。
 8月の横浜市総合防災訓練に米軍が初めて参加するのを前に、米海軍厚木基地の司令官エリック・ガードナー大佐が10日、林文子市長と市役所で会談した=写真。
 訓練は8月28日に瀬谷区の米軍上瀬谷通信施設で実施、市消防局、県警、自衛隊などが参加する。横浜市が09年4月、厚木基地と災害対応準備の覚書を締結し、米軍参加と通信施設利用が決まった。
 会談で林市長は、東日本大震災での米軍の支援に感謝し「震災を受け、関係機関が一堂に会した合同訓練の必要性を改めて実感している」と述べた。ガードナー大佐は会談後、「普段から相互にコミュニケーションを取ることが災害時に役に立つ」と語った。【杉埜水脈、写真も】

5月11日朝刊

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 海上自衛隊幹部候補生学校(広島県江田島市)を卒業した実習幹部176人を乗せた練習艦隊が10日、横須賀港に入港し、横須賀地方総監部が歓迎式=写真=を行った。
 実習幹部は今年3月、同校一般幹部候補生課程を修了した2等海尉と3等海尉。式では隊員、横須賀市の経済団体、海自隊OB団体関係者ら計約450人が出席し、来賓の吉田雄人市長が激励した。
 練習艦隊は「かしま」「あさぎり」「みねゆき」の3隻。江田島湾を出港後、練習航海で南西諸島周辺、大湊港、舞鶴港、佐世保港、呉港の各地方総監部を巡った。今月下旬に横須賀港を出港し、10月下旬まで南北アメリカ大陸周辺で遠洋航海を行う。【田中義宏、写真も】

5月11日朝刊

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 川崎市麻生区で四つの医療機関を運営する医療法人社団「総生会」が10日、同区上麻生の麻生総合病院と隣接する麻生リハビリ病院で、地下水を利用した飲料水プラントの稼働を始めた。同会は「断水や停電時に水を大量に確保でき、災害時の病院機能維持に効果がある」としている。
 地下150メートルから地下水をくみ上げ、砂のろ過器で水道水と同じ純度にし、さらに膜ろ過器で細菌やウイルスを除去する。1時間に4トンの水を精製し、1基で50トン貯蓄できる。備え付けの非常用発電機で動かせるため災害時に有効。東日本大震災の被災地の病院でも21基使われたが、飲料用以外に水を大量に使う人工透析や手術でも威力を発揮した。1基約3000万円。
 麻生総合病院で1日に使う水は200トンといい、非常時の効果は大きいという。また川崎市は地盤沈下防止のため地下水の貯蓄を1施設1日当たり50トンに制限しているが、緊急時には無制限になる「災害時飲料水供給施設」の認定も受けた。プラントには蛇口が3個あり、災害時には地域住民に水を供給する。【倉岡一樹、写真も】

5月11日朝刊

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 ◇絆の深まりに手応え−−横浜・元町商店街
 東日本大震災の後、横浜市中区の元町商店街にある岩手県アンテナショップ「Natural Essay」に「東北の品を買って支援したい」という客が数多く訪れている。震災後の供給ストップで売り上げは一時落ち込んだが、4月は急回復。店関係者は「神奈川との絆が強くなった。いずれ恩返ししたい」と意気込んでいる。
 ショップを経営する久保均さん(59)は同県北部の一戸町出身で、71年、大手電機メーカーに就職するため横浜市に移り、現在は藤沢市に住む。
 退職後はIT企業を経営。過疎化と少子高齢化が進む岩手を活性化しようと03年から4年間帰郷し、コミュニティービジネス支援のため、特産物を生かす事業や老人介護活動など県内各地であらゆる相談に乗った。
 岩手は農・海産物が豊富。食料自給率はカロリーベースで神奈川県の3%に対して岩手は100%を超える。だが、付加価値を高めるような加工業が育たず、全国的に有名な特産品は少ない。
 若者の雇用の受け皿もほとんどない。「地場産業をもり立てなければ」と危機感を共有する一戸町長からショップ運営を委託され、昨年1月、同町の産品を中心に岩手の物産を取りそろえて開店した。農・海産物のほか、乳製品や菓子類、工芸品なども含めた約150種類の良質な品が評判となっていた。
 だが海辺にあった海産物の加工場は津波で流され、復旧のめどが立っていない。ショップの入荷・売り上げは一時落ち込んでいた。
 4月に入ってからは交通網の復旧とともに品ぞろえも回復。従来の顧客のほか、「支援したい」という新規の客も増え、1カ月の売り上げとしては過去最高を記録した。
 今後は生鮮野菜が種類・量とも充実してくる季節で、内陸産の品を増やして需要に応える。生産地と消費者をつなぐため、店舗で試食して気に入ったら、産地直送で購入できる事業を夏にも始める計画だ。
 久保さんは「東北と首都圏は持ちつ持たれつ。神奈川で災害があれば東北が支えます」と、絆の深まりに手応えを感じていた。月曜が定休日。問い合わせは同店(045・263・9607)。【杉埜水脈、写真も】

5月11日朝刊

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