楽器をついでに調べたよ

地域での成長、自然素材を活用するエコハウスについて

エコハウスは、これからの時代、どんどん建設されていく住宅と見なされます。地元産の地産地消の概念はすでに定着していますが、エコハウスについても、地域で生産される建築材料を使用して、地域で育った自然の素材を生かしながら、地域の環境にも対応する住宅を立てることが重要だという考えが浸透してきています。
増築した時のワードローブを発注した。注文の家具は、無駄にスペースを作らなかったし、中の部分も、必要に応じて作ってくれるという話を聞いていたので、スペース挿入の横にすっぽりと合わせてお願いした。完成されたワードローブは、本当に見事に衣類の出し入れも簡単です。失敗したことは上に収納スペースを大きく破壊しそう。年齢来たら物を上に上げることに苦労する。むしろ、下部に収納できるようにすれば良かったと、今になって反省。注文家具のご注文はじっくりと考えたいと思う。
　［東京　１２日　ロイター］　政府は１２日、２０１１年度の実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率を０．５％とする見通しをまとめ、閣議に提出した。東日本大震災で生産が大きく落ち込んだことなどが響き、１月に見込んでいた１．５％から大幅に下方修正した。

　１２年度の成長率は、震災の復興増税期間を５年とした場合は２．７％、１０年間の場合は２．９％。サプライチェーンの回復やマインドの持ち直しなどで、日本経済が急速な回復に向かう姿を描いた。

　１１年度の成長率見通しを大幅に下方修正したのは、サプライチェーンの寸断で全国的に生産が大きく減少、マインドの悪化で消費など需要も落ち込んだため。しかし、２度の補正予算や企業の取り組みで「サプライチェーンの回復が順調に進み、マインドも持ち直しつつある」として、足元の景気回復を評価。今後は消費や投資がさらに回復し、輸出も増加が見込めるとして「年後半には比較的高めの成長率が実現する」見通しだ。

　消費者物価指数（ＣＰＩ・総合）見通しは１１年度が０．２％、１２年度が０．３％。原油高など世界的なエネルギー価格の上昇を反映し、１１年度見通しを１月時点の０．０％から小幅に引き上げた。

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　内閣府は１２日発表した平成２３年度の経済見通しで、実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率を昨年１２月時点の１・５％から０・５％に下方修正した。東日本大震災の影響による生産や個人消費の鈍化を踏まえた。ただ、年後半からは復興需要で景気が押し上げられ、２４年度の成長率は２・７〜２・９％に高まると見込んだ。

　２３年度は、個人消費を従来見通しの０・６％増から０・２％減に下方修正。設備投資は４・２％増から１・７％増、輸出は６・２％増から１・０％増に大幅に見通しを引き下げた。

　物価の動きを反映し、生活実感に近いとされる名目ＧＤＰは０・４％減のマイナス。ただ、消費者物価総合指数はエネルギー価格の値上がりなどで、０・２％の上昇を見込んだ。

　２４年度の実質ＧＤＰは２つのシナリオを提示。復興事業に伴う財源確保のための増税を５年で行う場合は２・７％増とし、増税のペースをそれより緩めて１０年で行う場合は２・９％増とした。震災で寸断したサプライチェーン（供給網）が回復し、「年後半は高めの成長率が実現する」（内閣府）とみている。

　ただ、今回の試算は、為替レートを１ドル＝８０円５０銭とするなど、急激な円高や海外景気の減速を折り込んでない。また、原子力発電所の再稼働が遅れ、電力供給が逼迫する事態なども想定しておらず、試算より下振れする可能性はある。

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　１２日午前の東京株式市場で日経平均株価は、米株式市場の大幅上昇を受けて反発し、取引時間中としては１０日以来、２日ぶりに９０００円台で始まった。

　午前９時現在は、前日終値比８２円２３銭高の９０６４円１７銭、東証１部全体の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は同８・５５ポイント高の７７９・４３。

　１１日の米ニューヨーク株式市場ダウ工業株３０種平均は、週間の米新規失業保険申請件数が市場の予想に反して減少し、雇用環境の改善への期待感から投資家心理が改善、前日比４２３ドル高で大幅反発した。欧州の主要市場も軒並み上昇に転じたことも好感し、自動車や電機など輸出関連株を中心に買いが先行。東証１部全体の約７割の銘柄が値上がりした。一方、円相場が１ドル＝７６円台後半で高止まりしているのを嫌気して上値は重く、９０００円台前半で軟調に推移している。

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