楽器をついでに調べたよ

恐ろしいでキーの交換を速攻にしたい

友人が先日、家の鍵を忘れてしまったようだ。失われた場所はカフェ。まさにそのときに、テーブルに置いていて、トイレに立って戻るとなくなっていたようだ。さらに、後で気が付くと名前が書かれたポイントカードも何枚か一緒になくなっていたとか。それは、ストーカーの仕業とか、すごく怖いです。家主に連絡鍵を開いてくれと言ったのですが、キーの交換をしようか悩んでいるとのこと。すぐに鍵交換をしてお願いしました。何かあったら、本当に辛さも。
友人はガラスやさんです。時々、助けアルバイト形でいきます。デリケートな商品ですので、非常に気を使うようです。特に、運搬は、専用車両を使用して、滑り止めの手袋を使用しています。大きなガラスは重いので、慣れた人が行っています。私はガラス修理の中でも、窓枠の下準備と仕上げの部分をしている場合が多いです。寒くなる前にガラス修理はすぐにしたいものです。
　◇ラマの「同居」、飼育員提案　リンリンの不調、タケルが救う
　大きな瞳を輝かせながら、ゆっくり歩き回るアミメキリンのリンリン（雌、６歳）。１５００平方メートル以上ある展示スペースは、地面より約２・５メートル低いため、来園者は背の高さが約４メートルあるリンリンの顔を、ほぼ同じ目線で見ることができる。
　リンリンは０８年１１月、盛岡市から大森山にやって来た。ところが今年６月、２年半同居した雄のジュンが１８歳で死んだ。歯がすり減り、食べ物を消化できなくなったためだった。
　キリンは非常に繊細だ。本来は群れで暮らす動物でもあり、独りぼっちになったリンリンは、目を見開き鼻の穴を広げ、興奮状態が続いた。夜になっても併設のキリン舎へ入らず、外で立ち続けた。過食も始まり、葉を枝ごと飲み込もうとして飼育員が枝を口から抜き取ったことも。危険な状態だった。
　同園では９１年に初めてキリンを導入して以来、リンリンで１６頭目。「このままではリンリンも…」。職員の間に緊張が走った。
　「ラマのタケルを連れてきたらどうだろう」。提案したのは、飼育担当の柴田典弘さん（３７）だった。１０年前に園内で誕生したタケルは、冬場はキリン舎を寝室にしており、リンリンとは“顔見知り”。おとなしく穏やかなラマがそばにいれば、リンリンのストレスを取り除けるのではないかと考えたのだ。
　効果はすぐ表れた。タケルはジュンの死んだ翌日からキリン舎で暮らし始め、その晩からリンリンもキリン舎に入るように。過食などストレス性の行動も１０日ほどで収まった。タケルの存在は期待以上だった。
　リンリンの健康維持のため、キリンでは珍しいトレーニングも始めた。飼育員の笛や棒の指示に従い、体の向きを変えたり足を上げたり。運動になるだけでなく、麻酔せずにひづめを削れるようになった。顔を近づけられるので健康状態も把握しやすい。柴田さんは「リンリンはまだ若い。助けられたはずだと後悔したくない」と話す。
　タケルの方も次第に慣れ、最近ではキリン舎の中でジュンが使っていた寝室で過ごしたり、自らリンリンに近寄ることもある。
　タケルは８月に子供が生まれた。冬になれば子供や妻も一緒にキリン舎で暮らす。それまでしばらく“友達”を支える予定だ。【加藤沙波】＝つづく

１０月５日朝刊

　県議会議会運営委員会は４日、政務調査費のマニュアルを正式に改正した。従来のマニュアルでは、県議が所有する建物を事務所として政調費から家賃を支払うなど問題のある支出が可能だったため、事務所費と人件費、交通費、会費の４項目でより厳しい基準とした。新基準は同日から適用。事務所費と人件費は１０月分から対象となる。
　新基準では、事務所費は議員本人と配偶者、３親等以内の親族が所有または役員となっている法人や団体の建物を事務所にした場合、政調費から事務所費を支出できなくした。事務所費を支出する場合は事務所の概要報告書を議長に提出しなければならない。また、配偶者や親や子を雇う場合、政調費から人件費の支出は認められない。
　交通費は会議や研修会と一体性、連続性のある懇談会に出席した場合、タクシー代と運転代行料金は支出しない。懇談会費を政調費から支出する場合は、一体性、連続性を証明する書類を収支報告書に添付する。政治資金パーティーの会費は、政調費からの支出を不適当と明記した。
　４日の本会議には民主党と県民の声の４議員が第三者による政調費調査会を設置する条例案を提出したが、自民党の議員から費用対効果や調査で収支報告書の公開が遅れるなどの意見があり、反対多数で否決された。【野原寛史】

１０月５日朝刊

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　県監査委員は４日、旧角館町（現仙北市）が県に町県民税（市県民税）の滞納額を実際よりも多く報告していた問題で、県生活と健康を守る会連合会（県生連）が行った住民監査請求を３０日付で棄却したと発表した。
　県生連は監査請求で、同町（同市）は過大報告により県民税約３９３万円分を納めていなかったと指摘。ただ、同市は昨年７月に県仙北地域振興局県税課へ問題があると報告したのに、同課は地方自治法に基づく実地での書類検査などをせず、財産の管理を違法に怠ったとした。
　これに対し、監査委員は、県は市に原因の究明や結果報告を求めるなど一定の手続きをしており、県が財産の管理を怠っていたとまではいえないとした。
　一方、付記の中で、県が一連の経過や対応を記録した行政文書を作成していなかったことを指摘。「行政文書が存在しないことは大きな問題で、怠慢であると言わざるを得ない」とし、文書管理の徹底を求めた。
　県税務課は「重く受け止めている。今後、担当者を指導し、このようなことがないようにしたい」と話した。
　県生連の鈴木正和会長は「県が書類検査をするのは当然で、怠慢は納税者県民から責められてしかるべきだ」として、「未解明の部分について調査した上で、住民訴訟をするかどうか判断したい」とコメントした。【小林洋子】

１０月５日朝刊

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