楽器をついでに調べたよ

婚活の必要性を考える

もういい歳してきたから、"婚活"という言葉に反応してしまいます。仕事は楽しく趣味は充実していますので、"まだ結婚しないで"と思うのですが、両親などは、"ホンファルハヌンこと"と出たりします。確かに"婚活"と意識して行動しなければ、通常の出会いは少ないと思いますが、そこまでする必要があるのか​​疑問に思ったりします。自分の人生も考えるべきだと感じます。
結婚式場を選択すると、部屋の広さを考えている人は多い。確かに部屋のサイズに応じて、ゲストの部の数が異なるので、そこには注目すべき点だろう。しかし、意外に天井の高さを心配しているの人は少ない。部屋が狭くても、高さがあれば、広く感じることができる。もしあなたが結婚式場を決定すると、必ず天井の高さについても検討してみたい。
　◇１８日釜石、１９日仙台へ??消防車の提供も
　東日本大震災の被災地支援で、大阪市の平松邦夫市長は１５日、支援状況を把握するため自ら現地へ赴くほか、被災自治体に消防車やバスを提供することを明らかにした。復興に向けて被災地を支え続ける考えで、市立学校に通う子どもらが描いた応援メッセージも被災地に送り届ける。
　平松市長は、１８日に岩手県釜石市の野田武則、１９日に仙台市の奥山恵美子の両市長と面会。被災地のニーズを探るとともに、大阪市の現地対策本部がある釜石市では職員が活動する現場を訪れる。
　消防車１２台は、釜石市などを管轄する組合消防に当面は無償貸与する。この組合は震災により、保有する車両２２台のうち１５台が使用できない状態という。救援物資を乗せて現地に向かった市営バス２台は、釜石市に無償で譲渡して無料巡回バスに利用される。ほか、り災証明の発行業務を担う職員やゴミ収集車も被災地に派遣する。
　応援メッセージは、幼稚園を含む市立学校５１９校園で作成。「おうえんしてるよ」などと書かれた画用紙４５９２枚を、釜石市内で被災した子どもたちに届ける。【平川哲也】

４月１６日朝刊

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　◇スタッフ不足の現状も
　府から東日本大震災の被災地に派遣されて医療活動などにあたった医師らによる報告会が１５日、大阪市中央区の大阪赤十字会館であった。被災者のＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）対策のために派遣された医師からは「被災地では元々、コミュニティーのつながりが強く、現在は地域で悲しみを受け止めて支え合おうという雰囲気があるが、今後、精神面でのケアが必要になる」という指摘が上がった。
　府内の医師や保健師ら約１７０人が報告を聞いた。府立病院機構（大阪市住吉区）の毛利智好医師は岩手県大槌町の診療状況を報告し、「元々過疎化で医師不足だったうえに、津波で医師も犠牲になっている。医療スタッフが不足しており、長期的な支援が必要」と訴えた。
　同機構の野田哲朗医師は同県山田町の住民５７人から精神的ストレスなどについての相談を受けた。「津波が襲ってきた時に目の前の人を助けられなかったことへの罪悪感を口にする人が多かった」と指摘した。
　府健康づくり課の診療放射線技師、小田晃之さんは福島県で住民の放射線被ばく量の測定にあたった。住民の中には、いったん避難後、福島第１原発近くの自宅に戻って車や家具を運んできた人もいたという。車からは高レベルの放射線が測定されたケースもあり、「いつ一時帰宅ができるのかを避難者に早く示さないと、次々と避難指示が出ている区域に入る人が出てくる」と話した。【遠藤孝康】

４月１６日朝刊

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　◇３月１１日から今月１４日まで
　府警は、東日本大震災が発生した３月１１日から今月１４日までに被災地に派遣した府警職員の活動状況をまとめた。派遣人員数は計約２０００人で、新たに避難者の相談などを受け付ける防犯指導部隊（２５人）を宮城県内の避難所などに派遣する。
　これまでに派遣したのは機動隊（１３４０人）▽健康管理チーム（１０人）▽地域特別部隊（１２０人）▽航空隊（１５人）▽刑事部隊検視班（１３５人）と遺族対策班（４５人）▽特別機動捜査派遣部隊（２０人）▽科捜研（４人）▽交通部隊（３００人）の計約２０００人。機動隊は岩手、宮城、福島の３県で行方不明者捜索などに従事。地域特別部隊は岩手県警釜石署管内で自動車・徒歩で警戒・警ら活動などを担い、交通部隊は岩手県内で交通規制などを行った。
　刑事部門では、科捜研が岩手県から身元不明者のＤＮＡ型鑑定資料を引き受け、鑑定を実施している。また、今月１１日からは特別機動捜査派遣部隊が福島県に入り、事件発生時に備えている。【坂口雄亮】

４月１６日朝刊

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